「投資を始めたいけど、貯金がなくなったら怖い……」
「結局、貯金と投資ってどれくらいの割合にすればいいの？」
こんな悩みを持っている方、多いんじゃないでしょうか。
僕も最初はかなり悩みました。
「せっかく貯めたお金を投資に回して、もし暴落したらどうしよう」
「でも、全部貯金しておくのももったいない気がする……」
そんな感じで、なかなか答えが出なかったんです。
特に子供が生まれてからは、以前よりも「手元にあるお金」の重要性を感じるようになりました。
急な出費があるかもしれないし、収入が一時的に減ることもある。
一方で、物価が上がっている今、現金だけで持ち続けることにも不安があります。
そこで今回は、**「貯金と投資をどう考えればいいのか」**について、データと僕自身の経験を交えながら整理してみます。
先に結論を言ってしまうと、僕は**「投資を何％にするか」よりも「まず守るお金を決めること」の方が大切**だと考えています。
この記事でわかること
この記事では、こんなことを解説します。
- 日本の家庭では貯金と投資をどれくらい持っているのか
- 「生活防衛資金」とは何なのか
- 投資に回してはいけないお金とは
- 貯金と投資の割合を決めるときの考え方
- 子育て中の僕が実際にどうしているのか
- 「収入の何％を投資する？」より大切だと思うこと
日本の家庭は、まだまだ「現金・預金」が中心
まずは、日本の家庭がお金をどのように持っているのか見てみましょう。
日本銀行の資金循環統計によると、2026年3月末時点の家計の金融資産は2,386兆円でした。
その内訳を見ると、
- 現金・預金：47.2％
- 投資信託：6.9％
- 株式等：16.7％
- 保険・年金・定型保証：24.5％
となっています。
つまり、日本の家計では今でも現金・預金が最も大きな割合を占めています。
一方で、投資信託や株式などの保有額も増えています。
新NISAが始まったこともあり、「貯金だけではなく、投資も取り入れよう」という人が少しずつ増えていることは、こうした統計からも見て取れます。
ただ、ここで大事なのは、
「日本人は貯金しすぎだから、もっと投資した方がいい」
と単純に考えないこと。
家計によって必要な現金の額は全然違います。
独身なのか、子供がいるのか。
賃貸なのか、住宅ローンがあるのか。
会社員なのか、自営業なのか。
収入が安定しているのか。
こうした条件によって、必要な「守りのお金」は変わります。
まず決めたいのは「投資する割合」ではなく生活防衛資金
僕が投資を始めた頃、一番大事だと思ったのが生活防衛資金という考え方でした。
生活防衛資金とは、簡単に言えば、
「もし収入がなくなっても、しばらく生活できるように確保しておくお金」
のことです。
たとえば、
- 急に仕事を辞めることになった
- 病気やケガで働けなくなった
- 家電が壊れた
- 車の修理が必要になった
- 子供に急な出費が発生した
など、人生には予定していなかったお金が必要になることがあります。
そんなときに、
「投資しているから大丈夫！」
とはなりませんよね。
むしろ相場が大きく下落しているときにお金が必要になれば、損失が出ている状態で投資商品を売ることになる可能性があります。
だから僕は、
「投資するお金」と「何かあったときのためのお金」は分けて考える
ことが大切だと思っています。
生活防衛資金はいくら必要？
では、生活防衛資金はいくらあればいいのでしょうか。
よく目安として挙げられるのが、
生活費の6か月〜1年分程度
です。
ただし、これは絶対的なルールではありません。
たとえば、
会社員で収入が比較的安定している人
→ 生活費6か月分を目安にする
自営業などで収入が不安定な人
→ 1年分以上を意識する
子供がいる家庭
→ 教育費や急な出費も考えて、少し余裕を持たせる
というように、自分の状況に合わせて考えるのが自然です。
僕の場合は、住宅ローンもあり、子供もまだ小さいので、「最低限これだけあれば何かあっても慌てない」という金額を先に決めるようにしています。
大切なのは、
「6か月分だから絶対に○万円！」と機械的に決めることではありません。
「自分の家庭なら、どれくらいあれば安心できるか？」
を考えることだと思います。
近いうちに使うお金も「投資しないお金」にしておく
もう一つ、生活防衛資金とは別に考えておきたいのが、近いうちに使う予定のお金です。
たとえば、
- 子供の入学費用
- 車の買い替え
- 引っ越し費用
- 住宅の修繕費
- 結婚式
- 大きな旅行
など。
こうしたお金は、使う時期が決まっているのであれば、無理に投資へ回す必要はありません。
株式や投資信託は、必要なタイミングで必ず値上がりしているとは限らないからです。
たとえば、
「3年後に車を買うための100万円」
を投資していたとして、ちょうど3年後に相場が下落していたら困りますよね。
だから僕は、
「いつ使うかわからないお金」→現金
「近いうちに使う予定のお金」→現金
「当面使う予定がなく、長期間運用できるお金」→投資を検討
というように、目的ごとに分けて考えるようにしています。
けいいちは実際にどうしている？
ここからは、僕自身の話です。
うちは住宅ローンを変動金利で組んでいるので、金利が上がった場合にも対応できるように、生活防衛資金とは別にある程度の余裕資金を確保しています。
子供もまだ0歳。
正直、これから何にいくらかかるのか、完全には読めません。
実際、子供が生まれてみて、
「こんなに服のサイズが変わるの早いの？」
「ミルクや日用品って、思ったよりお金かかるな……」
と感じることもありました。
事前にライフプランを作っていたので、ある程度は想定していました。
でも、実際に生活してみないとわからない出費もあるんですよね。
これは子供が生まれてからかなり実感しました。
だから今は、
「生活防衛資金を確保する」
↓
「近いうちに使うお金を確保する」
↓
「それでも余裕のあるお金を投資する」
という順番にしています。
育休で収入が減っても、積立を続けられた理由
我が家では、子供が生まれたタイミングで育休による収入減もありました。
収入が減ること自体は事前にわかっていたので、育休に入る前からエクセルでライフプランを作って、
「このくらい収入が減っても家計は大丈夫か？」
をシミュレーションしていました。
これをやっておいて本当に良かったと思っています。
実際に収入が減ってみると、
「思っていたより大丈夫だな」
という部分もあれば、
「これは想定していなかったな」
という出費もありました。
でも、あらかじめ数字を見ていたので、必要以上に焦らずに済みました。
僕は投資を始める前、
「毎月いくら投資するか」
ばかり考えていました。
でも今振り返ると、
「毎月いくら投資できるか」より「収入が減っても生活できるか」
を先に考えるべきだったと思っています。
「投資は収入の20％」みたいに決めなくてもいい
投資について調べていると、
「手取りの20％を投資しましょう」
「30％を投資に回しましょう」
という話を見かけることがあります。
もちろん、こうした割合を目標にすること自体は悪くありません。
でも、僕は最初から割合を固定する必要はないと思っています。
たとえば、
手取り25万円で生活費が22万円の人と、
手取り50万円で生活費が30万円の人。
同じ「20％投資」でも、家計への負担は全然違います。
さらに、
- 子供がいる
- 住宅ローンがある
- 育休中
- 車が必要
- 自営業
- 近いうちに大きな出費がある
など、それぞれ事情も違います。
だから、
「何％投資するか」より、「無理なく続けられる金額はいくらか」
を考える方が、僕には合っていると思っています。
僕が考える「貯金→投資」の3ステップ
ここまでの話を、できるだけシンプルにするとこうなります。
STEP1：生活防衛資金を確保する
まずは、何かあっても生活できる現金を確保。
目安は生活費6か月〜1年分ですが、自分の家庭環境に合わせて決めます。
STEP2：近いうちに使うお金を確保する
教育費、車、住宅修繕など、数年以内に使う予定のお金は別に確保します。
STEP3：長期間使わないお金を投資する
ここまで準備できて、なお余裕があるお金なら、NISAなどを利用した長期・積立・分散投資を検討する。
この順番なら、
「投資したせいで生活が苦しくなる」
という状況を避けやすくなります。
節約しすぎてまで投資する必要はない
僕は節約もしていますが、生活を極端に切り詰めているわけではありません。
携帯を格安プランに変えたり、無駄な出費を減らしたりはしています。
でも、
「投資額を増やすために毎日の食事を我慢する」
「子供に必要なものまで削る」
ということはしたくありません。
たまには外食もしたいですし、子供の成長に必要なものにはちゃんとお金を使いたい。
投資はあくまで、生活を豊かにするための手段だと思っています。
投資のために今の生活が苦しくなってしまったら、本末転倒ですよね。
僕自身、以前は「もっと投資しないと」と焦ることもありました。
でも今は、
「無理なく続けられる金額を、長く続ける」
ことの方が大切だと考えています。
貯金と投資、正解は家庭によって違う
ここまで読んで、
「じゃあ結局、貯金何％・投資何％が正解なの？」
と思った方もいるかもしれません。
でも、僕は一つの正解を決めるのは難しいと思っています。
たとえば、
投資を少なめにした方がいい人
- 貯金がほとんどない
- 収入が不安定
- 数年以内に大きな出費がある
- 借金や高金利のローンがある
- 投資すると生活費が足りなくなる
こういう場合は、まず家計を安定させることを優先した方がいいでしょう。
逆に、
投資を増やしやすい人
- 生活防衛資金が確保できている
- 近いうちに使う予定のお金も別に確保できている
- 毎月の収支に余裕がある
- 長期間使わないお金がある
という場合は、余裕資金の一部を投資に回すことを検討できます。
大切なのは、他人の投資割合をそのまま真似することではありません。
自分の家計に合わせて決めること。
これが一番大切だと思います。
まとめ｜「まず守る、余裕があれば増やす」でいい
今回は、貯金と投資の割合について僕なりの考え方をまとめました。
ポイントを整理すると、
- 日本の家計では現在も現金・預金が大きな割合を占めている
- 2026年3月末時点で、家計金融資産は2,386兆円
- 現金・預金は47.2％、投資信託は6.9％、株式等は**16.7％**だった
- 投資を始める前に、まず生活防衛資金を確保する
- 数年以内に使う予定のお金も、基本的には投資と分けて考える
- 「収入の何％を投資するか」より、無理なく続けられる金額を決めることが大切
- 子育て中や収入が変動する時期は、特に現金の余裕を意識する
- 投資のために今の生活を苦しくしすぎる必要はない
僕自身、昔は「投資するなら、できるだけ多く入れた方がいい」と考えていました。
でも、子供が生まれて、住宅ローンもあり、実際の生活にかかるお金を経験してみると、考え方が変わりました。
今は、
「まず守る。余裕ができたら増やす。」
くらいでいいと思っています。
投資は一度始めたら終わりではありません。
生活状況が変われば、投資額を減らしてもいい。
逆に、収入が増えたり支出が減ったりしたら、積立額を増やしてもいい。
大切なのは、自分の生活を守りながら、無理なく続けること。
僕もまだ試行錯誤中ですが、一緒に少しずつ、自分に合ったお金の守り方・増やし方を見つけていきましょう。
※本記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。金融市場の状況や制度、統計データなどは変更される場合があります。また、生活防衛資金の必要額や投資に適した金額は、収入・家族構成・支出・資産状況などによって異なります。本記事は特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。
