「NISAもiDeCoも気になってるけど、結局どっちを先に始めればいいの?」
「どちらもお得そうだけど、違いがいまいちわからない……」
投資を始めようとすると、こんな悩みが出てきますよね。
僕自身も最初はまったく同じでした。
NISAは「投資の利益が非課税になる制度」、iDeCoは「老後のための制度」というくらいは知っていましたが、**「じゃあ自分はどっちを先にやればいいの?」**となると、正直よくわかりませんでした。
しかも調べれば調べるほど、
「NISAが優先」
「いや、節税できるiDeCoのほうがお得」
「余裕があるなら両方やるべき」
と、いろいろな意見が出てきます。
そこでこの記事では、NISAとiDeCoの違いを整理したうえで、どんな人がどちらを優先すると考えやすいのかを初心者向けにまとめます。
そして最後に、投資歴1年半の会社員である僕が、なぜNISAから始めることにしたのかも正直にお話しします。
先に結論を言うと、僕は今の自分の家庭環境なら**「まずNISA、その後にiDeCoを検討する」**という順番が合っていると考えています。
ただし、これは全員に当てはまる正解ではありません。
この記事を読んで、自分に合った順番を一緒に考えてみてください。
この記事でわかること
この記事では、次のことをわかりやすく解説します。
- NISAとiDeCoの基本的な違い
- NISAとiDeCo、どちらを先に検討すべきか
- それぞれのメリット・デメリット
- 2025~2026年時点での利用状況
- 2026年12月から予定されているiDeCoの制度変更
- 2027年から始まる「こどもNISA」
- 実際に僕がNISAを先に選んだ理由
まず結論!NISAとiDeCo、どっちを先にする?
いきなり結論からいきます。
僕は、「使う可能性のあるお金まで老後資金として固定したくない人」は、まずNISAを検討するのがおすすめだと思っています。
一方で、
「老後資金を確実に準備したい」「所得控除による節税メリットを活かしたい」
という人なら、iDeCoを優先する考え方も十分あります。
ざっくり整理すると、こんなイメージです。
| こんな人 | まず検討したい制度 |
|---|---|
| いつでも使えるお金を増やしたい | NISA |
| 子どもの教育費などにも備えたい | NISA |
| 住宅購入など今後大きな支出がある | NISA |
| 老後資金を重点的に準備したい | iDeCo |
| 所得控除による節税メリットを重視したい | iDeCo |
| 老後資金とそれ以外のお金を分けて考えたい | NISA+iDeCo |
つまり、
「どちらが絶対にお得か」ではなく、「そのお金をいつ使う可能性があるか」で考える
のがポイントです。
NISAとiDeCoの違いをまず理解しよう
そもそも、NISAとiDeCoは似ているようで、目的がかなり違います。
NISAは「使い道を限定しない資産形成」
NISAは、投資によって得られた利益を非課税にできる制度です。
通常、株式や投資信託などで利益が出ると、約20%の税金がかかります。
NISAを利用すれば、一定の範囲内でその運用益が非課税になります。
現在のNISAでは、
- つみたて投資枠:年間120万円
- 成長投資枠:年間240万円
- 年間最大:360万円
- 非課税保有限度額:1,800万円
となっています。
そしてNISAの大きな特徴が、必要になったときに売却して現金化できることです。
もちろん、投資なので値下がりする可能性はあります。
それでも、
「子どもの教育費に使う」
「住宅の修繕費にする」
「老後まで使わずに運用する」
など、使い道を自分で決められる自由度があります。
iDeCoは「老後資金を作るための制度」
一方のiDeCoは、個人型確定拠出年金です。
簡単に言えば、
「自分で老後のお金を積み立てて運用する制度」
です。
iDeCoの大きなメリットは、掛金が所得控除の対象になること。
たとえば毎月1万円をiDeCoに拠出すると、年間12万円が所得控除の対象になります。
所得税や住民税の税率によって具体的な節税額は変わりますが、これはNISAにはない大きなメリットです。
さらに、運用中の利益にも税金がかかりません。
ただし、大きな注意点があります。
原則として60歳まで資産を引き出せません。
ここがNISAとの最大の違いです。
iDeCoの掛金上限は、会社員なのか自営業なのか、勤務先に企業年金があるのかなどによって異なります。現在の会社員の場合、企業年金がない人は月2.3万円、企業年金がある人は原則月2万円が上限ですが、企業年金との合計額などによって実際の上限は変わります。
NISAとiDeCoを比較するとこうなる
ここまでを表にすると、かなり違いが見えてきます。
| 項目 | NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 主な目的 | 資産形成 | 老後資金 |
| 運用益 | 非課税 | 非課税 |
| 掛金の所得控除 | なし | あり |
| 引き出し | 必要なときに売却可能 | 原則60歳まで不可 |
| 投資上限 | 年間最大360万円 | 加入者によって異なる |
| 非課税保有限度額 | 1,800万円 | 制度上の拠出限度額あり |
| 向いているお金 | 教育費・住宅・老後など | 老後資金 |
こうして見ると、
NISA=自由度
iDeCo=節税+老後資金
という違いで考えるとわかりやすいと思います。
NISAの利用者はかなり増えている
では、実際にどちらが多く利用されているのでしょうか。
金融庁によると、NISA口座は2025年12月末時点で約2,826万口座まで増えています。2023年12月末の約2,125万口座から大きく増加しました。
新NISAが始まってから、かなり多くの人がNISAを利用するようになったことがわかります。
一方、iDeCoの現存加入者数は、2026年6月時点で約400.9万人です。
もちろん、NISAとiDeCoでは制度の目的も対象者も違うので、単純に口座数だけで優劣を判断することはできません。
ただ、
「まずNISAで投資を始めてみる」
という人が増えているのは確かです。
iDeCoは2026年12月からさらに変わる
ここは今後iDeCoを考える人には重要なポイントです。
2026年12月から、iDeCoには制度変更が予定されています。
主な変更のひとつが、拠出限度額の引き上げです。
会社員などの第2号被保険者については、企業年金等との合計で月額6.2万円を上限とする仕組みに変更されます。
また、一定の条件を満たす人について、iDeCoの加入・継続拠出ができる年齢も70歳未満まで拡大される予定です。
つまり、
「iDeCoは老後資金を作る制度」という位置づけが、今後さらに重要になっていく
と僕は考えています。
ただし、制度変更後も「60歳まで引き出せない」というiDeCoの基本的な性質を理解したうえで利用することが大切です。
じゃあ、NISAとiDeCoどっちを先にする?
ここからが一番大事なところです。
僕なら、次のように考えます。
① まず生活防衛資金を確保する
いきなりNISAやiDeCoを始める前に、まず考えたいのが生活防衛資金です。
病気やケガ、失業、家電の故障、急な出費。
人生では予定外のお金が必要になることがあります。
そういうときに使うお金まで投資に回してしまうと、相場が下がっているタイミングで売却しなければならなくなる可能性があります。
なので、
「近いうちに使う可能性が高いお金」と「当面使わないお金」を分ける
ことが先だと思っています。
② 使う可能性があるお金ならNISA
教育費や住宅関連のお金など、
「いつ使うかわからないけど、60歳より前に必要になるかもしれない」
というお金なら、僕はNISAのほうが考えやすいと思います。
NISAなら必要なときに売却できます。
もちろん投資なので、売却したいときに含み損になっている可能性はあります。
だからこそ、数年以内に使う予定のお金を無理に投資する必要はありません。
NISAだから何でも投資すればいい、というわけではないんですね。
③ 老後資金ならiDeCoを検討する
逆に、
「これは老後まで使わない」
と明確に分けられるお金なら、iDeCoの所得控除は大きなメリットになります。
特に所得税・住民税を支払っている会社員などは、掛金が所得控除になることで税負担を軽減できる可能性があります。
ただし、節税メリットだけを見てはいけません。
60歳まで原則引き出せない
というデメリットもセットで考える必要があります。
僕がNISAを先に始めた理由
ここからは、けいいち自身の話です。
僕がNISAを先に始めた一番の理由は、
「今は自由に使えるお金を残しておきたかったから」
です。
我が家には0歳の子供がいます。
子どもの教育費も必要ですし、マンションを購入したことで住宅関連の支出もあります。
これから、
- 教育費
- 車の維持費
- 家の修繕費
- 家電の買い替え
- 家族の急な出費
など、いろいろなお金が必要になる可能性があります。
そんな状況で、
「このお金は60歳まで使えません」
という資産を最初から大きく増やすことに、僕は少し不安を感じました。
だからまずは、必要になれば現金化できるNISAから始めることにしました。
FP相談をしたことで「流動性」の大切さに気づいた
以前、マンション購入を検討していたときにFP相談を利用しました。
収入や支出を整理してもらったことで、
「将来これくらいのお金が必要になるんだ」
と具体的に考えるきっかけになったのは良かったです。
一方で、
「子どもの進路によって教育費は変わる」
「住宅の修繕費も発生する」
「収入がずっと同じとは限らない」
ということも実感しました。
だから僕は、
「老後まで絶対に使わないお金」と「それまでに必要になるかもしれないお金」を分けて考える
ことが大切だと思うようになりました。
これが、僕がNISAを先に選んだ大きな理由です。
それでもiDeCoは魅力的だと思っている
だからといって、僕がiDeCoを否定しているわけではありません。
むしろ、
「老後資金を作る」という目的なら、かなり魅力的な制度
だと思っています。
特に掛金が所得控除になる点は、NISAにはない大きなメリットです。
僕の場合は、
「まずNISAで投資に慣れる」
↓
「家計に余裕ができる」
↓
「老後まで使わないお金をiDeCoに回す」
という順番を考えています。
つまり、NISAかiDeCoかの二択ではなく、役割を分けて両方使うという考え方です。
2027年からは「こどもNISA」も始まる
そして、子育て中の僕として気になっているのが「こどもNISA」です。
2026年度税制改正によって、2027年1月から0~17歳を対象としたNISAのつみたて投資枠が始まることになりました。
年間投資枠は60万円、非課税保有限度額は600万円です。
僕自身も0歳の子供がいるので、ここはかなり気になっています。
ただし、
「こどもNISAが始まるから教育費を全部投資しよう」
とは考えていません。
教育費には、
「いつ必要になるかわからないお金」
も含まれています。
そのため、我が家では現金で確保する部分と、長期で運用する部分を分けて考えたいと思っています。
投資には値下がりする可能性があります。
教育費を投資だけに頼るのではなく、使う時期が近いお金は現金、長期で準備できるお金は投資というように役割を分ける。
この考え方は、今後も大事にしていきたいです。
NISAとiDeCo、迷ったらこの順番で考えてみよう
ここまで読んでもまだ迷う方は、次の順番で考えてみてください。
STEP1:生活防衛資金は確保できている?
↓
STEP2:近いうちに使う予定のお金はない?
↓
STEP3:使う可能性があるお金ならNISAを検討
↓
STEP4:老後まで使わないお金があるならiDeCoを検討
この順番なら、かなり整理しやすくなると思います。
「NISAとiDeCo、どっちがお得?」だけで考えない
NISAとiDeCoを比較するとき、
「結局どっちが得なの?」
と考えたくなりますよね。
でも、僕はここが少し危険だと思っています。
なぜなら、
NISAとiDeCoは、そもそも目的が違うからです。
iDeCoは所得控除という強力なメリットがあります。
一方で、原則60歳まで資金を引き出せません。
NISAは所得控除こそありませんが、必要なときに売却できます。
だから、
「税金が安くなるからiDeCo!」
だけで決めるのではなく、
「このお金はいつ使う予定なのか?」
から考える。
これが初心者には一番わかりやすいと思います。
まとめ|僕は「まずNISA、その後iDeCo」を選びました
最後に、この記事のポイントをまとめます。
- NISAは運用益が非課税で、必要なときに売却しやすい
- iDeCoは掛金が所得控除になる一方、原則60歳まで引き出せない
- NISAは教育費・住宅費など、将来使う可能性があるお金にも使いやすい
- iDeCoは「老後まで使わないお金」を準備するのに向いている
- どちらが絶対に正解というわけではなく、お金を使う時期で考えることが大切
- 僕は子育て中で流動性を確保したかったため、まずNISA、その後にiDeCoという順番を選んでいる
- 2027年1月からは0~17歳を対象とした「こどもNISA」が始まる
NISAとiDeCoは、どちらか一方しか使えない制度ではありません。
むしろ、
NISA=自由に使える資産形成
iDeCo=老後のための資産形成
と役割を分けて考えると、かなりわかりやすくなります。
僕自身も、最初から全部理解していたわけではありません。
投資を始めるのも怖かったですし、過去には個別株で痛い目を見た経験もあります。
だからこそ、今は「無理をせず、自分の家計に合った方法を続ける」ことを大事にしています。
「NISAとiDeCo、どっちから始めよう?」
と迷っているなら、まずは**「このお金をいつ使う可能性があるか」**を考えてみてください。
そこから考えていけば、自分に合った答えが少しずつ見えてくるはずです。
一緒に少しずつ、お金の知識を増やしていきましょう!
※本記事は2026年8月時点の情報をもとに作成しています。NISA・iDeCoの制度や税制は今後変更される可能性があります。特にiDeCoについては2026年12月から制度変更が予定されています。最新の制度内容については、金融庁・厚生労働省・iDeCo公式サイトなどの公的情報をご確認ください。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。

