「給料25万円って言われてたのに、振り込まれるのは20万円ないんだけど……」
給料日に通帳を見て、こんなことを思った経験ありませんか？
僕は長いこと、まさにこの状態でした。
給与明細を見ても、
「厚生年金……高いな」
「健康保険……また引かれてる」
「所得税もあるのか……」
くらいにしか思っていませんでした。
そもそも、何がいくら引かれているのかをちゃんと理解していなかったんですよね。
でも、お金の勉強を始めて、さらに住宅ローンやライフプランについて考えるようになってから、少しずつ意識が変わりました。
「毎月いくら稼いでいるか」よりも、**「結局、毎月いくら使えるのか」**のほうが、家計にとってはずっと重要なんです。
投資の積立額を決めるときも、貯金の目標を立てるときも、住宅ローンを組むときも、基準になるのは額面ではなく手取りです。
今回は、そんな「額面と手取りの違い」を、僕自身が調べてわかったことや実体験も交えながら、初心者向けに整理してみます。
この記事でわかること
この記事では、こんなことをわかりやすく解説します。
- 額面と手取りは何が違うのか
- 給料から何がどれくらい引かれているのか
- 30代の平均年収・手取りはどのくらいなのか
- 2025〜2026年の税制改正で何が変わったのか
- 手取りを増やすためにできること
- けいいちが実際に手取りを計算して気づいたこと
「給料25万円なのに、なんで20万円も残らないの？」
そんな疑問がある方は、この記事を読めばかなりスッキリすると思います。
そもそも「額面」と「手取り」は何が違う？
まず、ここから整理しましょう。
求人票や会社から提示される「月給25万円」「月給30万円」という金額は、基本的に額面給与です。
一方、実際に銀行口座へ振り込まれる金額が手取りです。
つまり、
手取り ＝ 額面給与 − 税金 − 社会保険料
ということですね。
会社員の場合、主に次のようなお金が給与から差し引かれます。
| 控除項目 | ざっくりした内容 |
|---|---|
| 厚生年金保険料 | 老後などの年金に使われる |
| 健康保険料 | 医療費などを支える |
| 雇用保険料 | 失業・育児休業などの給付に使われる |
| 介護保険料 | 40歳以上が対象 |
| 所得税 | 所得に応じて国に納める税金 |
| 住民税 | 前年の所得などをもとに自治体へ納める税金 |
「給料25万円だから25万円使える！」
……というわけではないんですね。
ここを知らないまま家計を考えると、かなり計算がズレてしまいます。
給料25万円なら、手取りはいくらくらい？
では、具体的に見てみましょう。
もちろん年齢や住んでいる地域、扶養家族の有無などによって変わりますが、会社員の場合、額面の75〜80％程度が手取りの目安になることが多いです。
ざっくり計算すると、
- 額面20万円 → 手取り約16万円
- 額面25万円 → 手取り約20〜21万円
- 額面30万円 → 手取り約22〜24万円
- 額面40万円 → 手取り約30〜32万円
くらいのイメージです。
つまり、
「月給25万円なのに、20万円ないじゃん！」
というのは、別に会社に騙されているわけではありません（笑）。
税金や社会保険料が差し引かれた結果、実際に使えるお金がそのくらいになるということです。
ただし、これはあくまでざっくりした目安。
実際の手取りは、扶養家族の人数や年齢、住民税、加入している健康保険などによって変わります。
なので、自分の家計を考えるときは、「額面×80％」ではなく、実際の給与明細を見るのがおすすめです。
社会保険料って、なんでこんなに高いの？
僕が初めて給与明細をじっくり見たとき、一番驚いたのがこれでした。
「社会保険料、めちゃくちゃ引かれてる……」
会社員の場合、主に、
- 健康保険
- 厚生年金
- 雇用保険
- 介護保険（40歳以上）
などの社会保険料を負担しています。
例えば厚生年金保険料率は18.3％。
ただし、これは会社と本人で折半する仕組みなので、原則として本人負担は**9.15％**です。
健康保険料も会社と本人で負担します。
つまり、給与明細に「厚生年金○万円」と書いてあっても、会社も別に負担してくれているということです。
このあたりは、以前「社会保険料って何？」という記事でも詳しく書きましたが、給与明細を理解するうえではかなり重要なポイントです。
「給料からこんなに引かれている……」
と感じるのもわかります。
でも、その一方で、会社が負担している金額もかなり大きい。
こういう仕組みを知るだけでも、給与明細の見え方が少し変わってきます。
住民税は「前年の所得」をもとに計算される
そして、もう一つ忘れちゃいけないのが住民税です。
住民税は、その年の給料だけを見て計算されるわけではありません。
基本的には前年の所得をもとに計算され、翌年に支払う仕組みです。
これ、社会人になったばかりの頃は結構ややこしいんですよね。
「去年より給料が増えたのに、なんでこんなに引かれるんだ？」
と思ったら、前年の所得に対する住民税が始まっていた……ということもあります。
特に転職や退職、育休などで収入が大きく変わった場合は、住民税とのタイムラグを意識しておいたほうが安心です。
30代の平均年収ってどのくらい？
では、世間一般ではどのくらいの給料をもらっているのでしょうか。
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、30〜34歳の平均給与は、
- 男性：約512万円
- 女性：約362万円
となっています。
男女を合わせた30代前半の平均年収は、ざっくり400万円台前半と考えられます。
ただ、ここで注意したいのが「平均」という数字です。
例えば、
年収300万円
年収350万円
年収400万円
年収450万円
年収1,000万円
という5人がいたら、平均は500万円になります。
でも、「自分の感覚として500万円が普通」と言われたら、ちょっと違和感がありますよね。
平均値は一部の高所得者に引っ張られるため、自分の生活感と必ずしも一致しません。
なので、他人と比べるために平均年収を見るより、
「自分の手取りで、どんな生活をしたいのか」
を考えるほうが、家計管理では大切だと思っています。
2025年から所得税のルールも変わった
ここは最近お金の勉強を始めた人なら知っておきたいところです。
2025年から、所得税の基礎控除や給与所得控除が見直されました。
基礎控除というのは、簡単に言えば、
「この金額までは所得税の計算から差し引きますよ」
というものです。
この控除額が引き上げられたことで、所得税の負担が軽くなる人も出てきました。
また、給与所得控除の最低保障額も引き上げられています。
いわゆる「年収の壁」の議論でも、この変更は大きく取り上げられました。
ただし、ここで注意したいのが、
所得税のルールが変わったからといって、税金や社会保険料が全部なくなるわけではない
ということ。
住民税や社会保険料は別の仕組みで計算されるため、
「所得税が安くなった＝手取りが大幅に増える」
とは限りません。
税金の話は一つの数字だけを見ると混乱しやすいので、所得税・住民税・社会保険料を分けて考えるのがおすすめです。
手取りを増やすためにできることはある？
「じゃあ、少しでも手取りを増やしたいんだけど……」
もちろん、考えられる方法はいくつかあります。
代表的なのは、
- iDeCo
- ふるさと納税
- 各種所得控除
- 住宅ローン控除
などです。
例えばiDeCoは、掛金が所得控除の対象になるため、所得税や住民税の負担を軽減できる可能性があります。
ただし、iDeCoには原則60歳まで資金を引き出せないという特徴があります。
なので、
「節税になるから、とりあえずiDeCo！」
ではなく、
自分のライフプランに合っているか
を考えることが大切です。
僕自身も、NISAや住宅ローンとのバランスを考えながら検討しています。
一方、ふるさと納税は僕も活用しています。
控除上限の範囲内で寄付をして、返礼品を受け取りながら税金の控除を受けられる仕組みです。
ただし、これも「完全に無料で返礼品がもらえる」というわけではなく、自己負担2,000円があることや、控除上限額を超えるとその分は自己負担になることは知っておきたいところです。
「節税」という言葉だけを見るのではなく、仕組みを理解して使う。
僕はここが一番大事だと思っています。
けいいちが手取りを計算して気づいたこと
ここからは僕自身の話です。
僕が手取りをちゃんと計算するようになったきっかけは、マンション購入と住宅ローンでした。
マンションを検討していた2023年頃、
「毎月いくらなら無理なく返済できるんだろう？」
と考えるようになったんです。
それまでは、正直なところ、
「給料はこれくらい」
「まあ、なんとかなるだろう」
くらいの感覚でした。
でも、実際に給与明細を見てみると、
社会保険料だけで毎月4〜5万円ほど引かれている。
「え、こんなに払ってたの？」
と、かなり驚きました。
もちろん、社会保険料は医療や年金などを支えるためのお金なので、単純に「損している」という話ではありません。
でも、家計を考えるうえでは、自分の口座に実際いくら入ってくるのかを知らないと始まりません。
住宅ローンについても同じです。
僕は変動金利でローンを組んでいるので、
「もし金利が上がったらどうなる？」
というケースまで考えて、手取りを基準に返済計画を作りました。
額面年収だけを見て「このくらいなら大丈夫」と考えていたら、たぶんかなり楽観的な計画になっていたと思います。
「額面」ではなく「手取り」で家計を考えよう
ここまで読んで、一番伝えたいのはこれです。
家計を考えるときは、額面ではなく手取りを見る。
これだけでも、かなり変わります。
例えば、
「月収30万円だから、10万円投資しよう！」
と考えるのではなく、
「手取りが23万円なら、生活費はいくら？」
「毎月いくら貯金できる？」
「いくらなら無理なく投資できる？」
と考える。
僕自身も、お金の勉強を始めてからこの考え方に変わりました。
投資で資産を増やすことも大切。
節税することも大切。
でも、その前に**「自分のお金がどう流れているのか」を知ることがスタート地点**なんですよね。
まとめ
今回は「額面と手取りの違い」について整理しました。
ポイントをまとめると、
- 手取り＝額面給与−税金−社会保険料
- 額面の75〜80％程度が手取りの目安になることが多い
- 給与からは所得税・住民税・社会保険料などが引かれている
- 30代の平均年収は400万円台前半だが、平均だけで自分と比較しすぎないことも大切
- 2025年から所得税の基礎控除や給与所得控除が見直された
- iDeCoやふるさと納税、住宅ローン控除など、税負担を軽減できる制度もある
- ただし、節税だけを目的にせず、自分のライフプランに合わせて使うことが大切
- 何よりもまず、自分の実際の手取り額を把握することが家計管理の第一歩
「給料25万円なのに、なんで20万円ないんだろう？」
最初は僕もそう思っていました。
でも、給与明細を一つずつ見ていくと、
「なるほど、こういう仕組みだったのか」
と少しずつわかってきます。
そして仕組みがわかると、
「じゃあ、どこを見直せばいいんだろう？」
と次の行動を考えられるようになります。
お金のことって、最初から全部理解する必要はないと思っています。
まずは次の給料日に、給与明細の「支給」と「控除」を一度じっくり見てみる。
それだけでも十分、最初の一歩です。
僕もまだまだ勉強中なので、一緒に少しずつお金の知識を増やしていきましょう！
※本記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。税制・社会保険料率・各種制度は変更される場合があります。実際の税額や手取り額は、年齢・収入・扶養状況・居住地などによって異なります。最終的な判断はご自身の状況を確認したうえでお願いします。
