変動金利と固定金利どっちがいい？実際に変動を選んだ理由と、今思うこと

「住宅ローンって変動と固定どっちがいいの？金利が上がってるって聞くし、正直どうすればいいかわからない…」

住宅ローンを検討し始めると、まず直面するのがこの問題ですよね。
僕も本当に悩みました。

今回は、実際に変動金利を選んだ僕の経験をもとに、客観的なデータとあわせて正直にお伝えします。
「どっちが正解か」という話ではなく、「どう考えて選ぶか」という視点で読んでもらえると嬉しいです。

この記事でわかること

まず、2026年6月〜7月時点の住宅ローン金利を整理します。

この差、かなり大きいですよね。

変動と固定では、年2%以上の金利差があります。

住宅ローン専門家の試算によると、「変動金利が今後35年間にわたって年2.06%以上上昇し続けるなら固定金利の方が有利」という計算になります。これを0.25%刻みの利上げで換算すると、あと9回の追加利上げが必要ということです。

ただし、日本銀行は2026年6月の決定会合で政策金利を1.0%に引き上げており、これは1995年以来31年ぶりの高水準です。2024年3月のマイナス金利解除以来、利上げは着実に進んでいます。

エコノミストの予測では、2027年6月末までに政策金利が約1.6%まで上昇する可能性も示されています。

変動金利が今後も上がり続ける可能性は、十分にある。これは正直に見ておく必要があります。

住宅金融支援機構の調査データも見てみましょう。

2025年4月調査では変動型を選んだ人は79.0%でした。ほぼ8割です。

ところが、2026年1月調査では75.0%に減少。固定期間選択型や全期間固定型を選ぶ人が増えており、変動金利の優位が揺らぎ始めています。

注目すべきは、「金利が上昇すると思う」と答えた人の68.8%が、それでも変動金利を選んでいるという事実です。つまり、「リスクはわかってる。でも毎月の返済額を少しでも抑えたい」という判断で変動を選んでいる人が多いんです。

これ、すごくリアルな話だと思います。

ここからは僕の話をします。

僕がマンションを契約したとき、金利は0.75%でした。でも担当者から「すぐに1%に上がりますよ」と言われて、ちょっと焦りました。

それでも変動を選んだのは、一つの考え方があったからです。

「最悪の条件でも家計が破綻しない計算ができたから」です。

実は購入前に、エクセルで自分でライフプランを作っていました。収入はボーナスが減る可能性も想定して厳しめに設定。支出は外食・服飾・旅行まで細かく入力しました。

そこで気づいたのが、金利の影響がものすごく大きいということです。金利1%以下と2%超えで試算してみたら、総返済額の差が数百万円単位になりました。これは衝撃でした。

だからこそ、「最悪この金利まで上がったとしても返済できるか？」というシミュレーションを何度もやった上で、変動を選びました。

あわせて考えたのが、住宅ローン控除（住宅購入者が税金の還付を受けられる制度）が終わった後に、状況次第で繰り上げ返済（ローンを期間前に返すこと）で対応できるという見通しです。

「今は投資の運用益が金利を上回っているうちは繰り上げ返済せず、着実に資産を増やす」という方針で動いています。

今もびくびくしているか？正直、します。金利が上がるたびにニュースを見ながら「あ、また上がった…」ってなります。でも、最初に想定していた範囲内なので、今のところパニックにはなっていません。

一般的には、こんなふうに言われています。

変動金利が向いている人
– 金利が上がっても返せる余裕が計算できている人
– 繰り上げ返済の余力がある人
– 金利の動向を定期的にチェックできる人

固定金利が向いている人
– 毎月の返済額を絶対に変えたくない人
– 金利上昇リスクを精神的に受け入れられない人
– 共働きでどちらかが育休中など、収入変動が見込まれる人

ただ、僕が思うのは「どっちが正解か」ではなく、「自分が最悪の状況になったときに冷静でいられるかどうか」が大事だということです。

個別株で損をしていた頃の僕は、仕事中にトイレで株価を確認するくらい精神的に消耗していました。あの状態は本当につらかった。住宅ローンも同じで、精神的に耐えられない水準のリスクを取るべきじゃない。

だから、計算だけじゃなくて「自分のメンタル的に大丈夫か」もちゃんと考えてほしいと思います。

今回のポイントを整理します。

住宅ローンは何十年も付き合っていくものです。正解は人によって違います。「みんなが変動にしてるから」という理由だけで決めるのではなく、自分のライフプランをしっかり確認した上で選んでほしいと思います。

少しでも参考になれば嬉しいです。一緒に考えていきましょう！

※本記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。金利水準や制度は変更される場合があります。最終的な判断はご自身でお願いします。